日本ではこのところ、各地で季節外れの高温が相次いで観測されている。背景として注目されるのが、近年の気候変動と、それに伴う気温上昇だ。気象庁が2025年夏に「記録的な高温」を報告する中、研究者側も「その暑さがどれほど温暖化と結びつくのか」を短期間で数値化する分析を前面に出し始めている。
日本各地で季節外れの高温を観測 記録更新が続いた2025年夏
象徴的だったのが2025年7月の猛暑だ。気象庁によると、7月の全国平均気温は1898年の統計開始以降で最も高く、1991〜2020年平均（基準値）を2.89℃上回った。全国153の気象台などのうち98地点で、7月としての月平均気温が歴代1位となり、特に北海道では22地点すべてで最も高い値を記録した。
日最高気温の更新も相次いだ。7月30日に兵庫県丹波市で41.2℃、8月には群馬県伊勢崎市で41.8℃が観測され、国内の歴代記録が短期間で塗り替えられた。7月24日には北海道北見市で39℃に達し、冷房設備が十分でない地域ほど生活への影響が大きい現実を浮き彫りにした。
この「異例の暑さ」を、単なるその年の天気の振れ幅として片づけてよいのか。疑問に対し、次の章で紹介する分析は「確率」という形で答えを示そうとしている。
極端気象アトリビューションセンターWACが示した高温の確率
2025年に設立された極端気象アトリビューションセンター（WAC）は、イベント・アトリビューションと呼ばれる枠組みで猛暑を検証した。これは「温暖化が進んだ現実の気候」と「人間活動による温暖化がなかったと仮定した気候」を比較し、極端現象の起きやすさを確率で評価する手法だ。
WACは2025年8月8日、7月下旬（22〜30日）の日本域における上空1500mの気温を対象に分析結果を公表した。それによると、2025年の気候条件でも同程度の高温が起きる確率は約3.2％で、発生頻度に換算すると約31年に1回の現象だった。
一方で、1991〜2020年の気候を基準にすると確率は約0.58％（約172年に1回）まで下がり、2025年の環境では「同レベルの暑さが起きるリスクが5倍以上に高まっていた」ことになる。さらに、温暖化の影響がなかった場合の確率は0.0087％（約1万1472年に1回）とされた。こうした数値は、異常気象が「たまたま」なのか「構造的に起きやすくなった」のかを考える材料になる。
WAC共同代表で東京大学大気海洋研究所の渡部雅浩教授は、近年の猛暑をめぐり「温暖化を抜きに説明できない」との趣旨を述べている。ここで焦点になるのは、研究結果を社会が受け取りやすいスピードで届けられるかどうかだ。
関連する議論として、イベント・アトリビューションの考え方や、2025年夏の猛暑を扱った解説動画も公開されている。
分析を早く伝える狙い メディアと社会の受け止め方は変わるか
WACが掲げる特徴の一つが、分析の迅速化だ。従来はスーパーコンピューターによる大量シミュレーションを前提とし、結果の提示まで数カ月かかることが珍しくなかった。WACは過去の計算結果の蓄積を基に、日本の気候条件に合わせた統計的な関係式で推定する独自の「WAC手法」を整備し、分析期間を1週間〜10日程度に短縮したとしている。
渡部教授は、時間が経つほど社会の関心が薄れる現実を挙げ、必要なタイミングで確かな情報を出す重要性を強調してきた。実際、猛暑報道では体感の暑さや熱中症リスクが前面に出やすい一方、背景にある気候変動や気温上昇との関係は、十分に整理されないまま流れてしまうことがある。
WACの分析では、自然変動による確率の押し上げが0.0054％だったのに対し、地球温暖化による押し上げは約3.19％とされた。エルニーニョ現象がすでに終息していた状況も踏まえ、2025年夏の猛暑は温暖化の寄与が大きかった、という説明につながる。
現場の影響は統計以上に具体的だ。例えば冷房普及率や住宅の断熱性能に地域差がある日本では、北海道のような「これまで猛暑への備えが相対的に薄かった地域」で社会的負荷が増えやすい。気候の「例外」が増えるほど、企業の物流や屋外作業の計画、自治体の避難所運営など、日々の意思決定は難しくなる。だからこそ、異常な天気を「その日の話題」で終わらせない情報設計が問われている。
猛暑と気候変動の関係をめぐっては、気象庁の発表や研究者の解説を取り上げる報道も増えている。
